二世帯住宅のメリットと注意点とは?異なる3つのタイプごとに解説

二世帯住宅は、「完全分離」「一部共有」「完全同居」の3つのタイプに分けられます。それぞれ初期費用や維持費用、両世帯のコミュニケーション、プライバシーの確保など、コストやライフスタイルの面で違いがあります。今回は二世帯住宅の3つのタイプごとにメリット・注意点を解説します。

共働き世帯の増加や少子高齢化などで、二世帯住宅を検討するご家族が増えています。二世帯住宅を建てるなら、育児や家事で協力しつつ、お互いのプライバシーも確保したいものです。

今回は2世帯住宅の3つのタイプごとにメリット・注意点を解説していきます。

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二世帯住宅3つのタイプ

「二世帯住宅」という言葉だけなら、「育児や家事の協力がしやすい」「お互いのプライバシーが心配」といったメリット・注意点がイメージされます。しかし、一口に二世帯住宅と言っても、親子世帯がどのように住み分けるかでメリットや注意点も変わってきます。

二世帯住宅は、大きく以下の3つのタイプに分けられます。

・完全分離タイプ:プライバシーを重視で住まいを完全に分離
・部分共有タイプ:玄関やリビングなど空間の一部を親子世帯で共有
・完全同居タイプ:空間のすべてを共有

次章からは、二世帯住宅の3つのタイプごとにメリットと注意点を解説していきます。

完全分離とは

完全分離は両世帯の住まいを完全に分離させ、お互いのプライバシーを重視したタイプの二世帯住宅です。玄関、LDK、水回りが親世帯と子世帯でそれぞれ分離していますが、完全に壁で遮断するのではなく、ドアを通して行き来することができます。

プラバシーをしっかりと確保しつつ、親子世帯がほどよくつながっていたいご家族におすすめのタイプです。

完全分離にするメリット

完全分離にするメリットは以下のとおりです。

・両世帯のプライバシーを確保できる
・ライフスタイルの違いによるトラブルが避けられる
・賃貸住宅に転用しやすい

完全分離のメリットは、両世帯の生活空間が独立しているためライフスタイルや価値観の違いによるトラブルが起きにくく、家族円満に過ごしやすいことです。たとえば、親世帯の就寝時間が子世帯の家事労働時間と重なっている場合でも、お互いの生活音などが気になりません。トイレや浴室といった水回りも世帯ごとに分かれているため、順番待ちの問題も解消されます。

さらに、両世帯を行き来するドアを壁で閉じれば、賃貸住宅への転用も可能です。将来的に住まいが空いた場合に、賃貸住宅に転用して家賃収入を得ることもできます。

完全分離の注意点

完全分離の注意点は以下のとおりです。

・初期費用が高くつく
・両世帯のつながりが疎遠になる可能性もある

完全分離は独立した住居を2つ設けることになるため、他のタイプの二世帯住宅に比べると、建設・建築にかかる初期費用が高くつきます。住宅を建てるために土地の取得から始める場合も同様です。

さらに、両世帯のプライバシーを確保できる反面、コミュニケーションの機会が減って疎遠になる可能性もあります。疎遠になることを避けるためにも、定期的に両世帯で食事をするなどして適度な距離感を保つことが大切です。

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部分共有とは

部分共有は、両世帯の生活空間の一部を共有する二世帯住宅で、完全分離と完全同居の「いいとこ取り」したタイプと言えます。そのため、玄関やリビング、水回りなど、どこを分離・共有するか両世帯であらかじめ話し合っておく必要があります。

プラバシーの確保と両世帯のつながりをバランス良くとりたいご家族におすすめのタイプです。

部分共有にするメリット

部分共有にするメリットは以下のとおりです。

・両世帯の距離感をほどよく保つことができる
・完全分離よりも初期費用・維持費用を抑えられる

部分共有は、食事や団らんの時間を両世帯が一緒に過ごし、それ以外のプライベートな時間を別々の生活空間で過ごすといったことができます。たとえば、玄関とキッチンを両世帯で共有、トイレやクローゼットなどプライバシーを確保したい場所は分離するといったケースが考えられます。

さらに、部分共有は完全分離タイプと比べて、初期費用・維持費用を抑えられることもメリットです。両世帯で共有する部分があるため建築費を抑えやすく、また水道光熱費も抑えやすくなります。

部分共有の注意点

部分共有の注意点は、両世帯で「何をどこまで共有するか」の話し合いが不十分だと、後々トラブルに発展する可能性があることです。

単純に「玄関と水回りを共有しよう」という認識だけだと、生活動線がぶつかって不便さを感じたり、来客の際に気を遣ったりします。両世帯のライフスタイルが異なる場合は生活音も気になるため、事前に調整が必要です。

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完全同居とは

完全同居とは、両世帯の個室以外のほとんどの生活空間を共有するタイプの二世帯住宅です。玄関、リビング、水回りなど生活空間のほとんどを両世帯で共有するため、必然的に親子が一緒の時間が増えることになります。

完全同居にするメリット

完全同居にするメリットは以下のとおりです。

・両世帯間のコミュニケーションがとりやすい
・家事や育児の協力がしやすい
・初期費用・維持費用が抑えられる

完全同居は、親子世帯がほとんどの生活空間を共有するためコミュニケーションが取りやすく、家事や育児の協力がしやすい二世帯住宅です。共働き世帯が増え、さらには新型コロナの影響で、親子同居のメリットの部分が再び見直されつつあります。

また完全分離や一部共有に比べて、コストダウンが図れることも完全同居タイプのメリットです。戸建て約1軒分のスペースに二世帯分の生活空間を設けるため、建築費用が抑えやすく、共有部分が多いことから水道光熱費も抑えやすくなります。

完全同居の注意点

完全同居の注意点は、世帯ごとのプライバシーの確保が難しいことです。とくに両世帯のライフスタイルが異なる場合は、就寝時に生活音が気になったり、食事や入浴の時間が合わなかったりするなど、デメリットの部分が強調されてしまいます。

後々のトラブルを避けるためにも、ライフスタイルやプライバシーの問題については、事前によく話し合っておくことが大切です。

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まとめ

二世帯住宅は「プライバシーの確保」と「一緒に住む安心感」が表裏一体です。お互いにとって満足の行く家づくりのためにも、メリットと注意点を把握しつつ、話し合いにじっくり時間をかけることが大切です。

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