二世帯住宅リフォーム3タイプの費用の目安やメリット・デメリットを解説

親と同居を検討されている方の中には、親世帯と子世帯の関係性や、育児・介護などを考慮して、二世帯住宅へのリフォームを検討されている方が多くいらっしゃいます。

数十年を「同じ屋根の下」で生活することになる以上、お互いが快適で満足度の高い二世帯住宅のリフォームプランを立てたいものです。

今回は、2世帯住宅の3つのリフォームプランを取り上げながら、それぞれのリフォーム費用の目安や、メリット・デメリットについて解説します。

二世帯住宅の3つのリフォームプラン

二世帯住宅には、それぞれの世帯の「独立度」によって以下の3つのタイプに分けられます。

• 完全同居タイプ
• 完全分離タイプ
• 一部共用タイプ

リフォームプランを立てるときは、予算だけでなく、親世帯・子世帯のライフスタイルなども加味して、最適な間取りを選択する必要があります。

次章からは、3つのリフォームプランそれぞれの費用の目安、メリット・デメリットについて詳しく解説します。

なお、費用の目安は一般的な2階建て40坪の住宅の場合を想定しています。

完全同居タイプ

リフォーム費用：約500万円

親世帯と子世帯の二世帯が、同じ空間で生活するタイプです。

夫婦の寝室や子供部屋など、プライバシーが守られるべき箇所は分けられますが、玄関やリビング、浴室、トイレ、キッチンなどはすべて共用となります。

親世帯と子世帯のお互いが顔を合わせながら、にぎやかな住まいにしたいという方におすすめです。

完全同居タイプのメリット

3つのリフォームタイプの中では、もっとも低予算でリフォームできることが挙げられます。

リフォーム後は、親世帯と子世帯が家事や育児を協力して行いやすいというメリットもあります。

完全同居タイプのデメリット

寝室以外の多くの場所でお互いが顔を合わせることになるため、それぞれのプライベートが確保しにくいというデメリットがあります。

完全分離タイプ

リフォーム費用：約1,200万円

建物は共有しながらも、玄関をはじめとして建物内のすべてのスペースが、親世帯と子世帯で完全に分離されているタイプです。

完全分離タイプの二世帯住宅は、1階が親世帯、2階が子世帯というケースが多く見られます。

同居タイプと違ってそれぞれの世帯で考えを反映しやすく、意見をすり合わせる必要がないため、リフォームプランが立てやすくなります。

完全分離タイプのメリット

共用部分がほとんどないため、二世帯のプライバシーを守りつつ生活ができます。

また、生活スペースは完全分離であっても、万が一のときには、すぐに一方の世帯のスペースに駆けつけることも可能です。

完全分離タイプのデメリット

玄関やキッチン、トイレ、浴室など、多くのスペースを二世帯ぶん作ることになるため、リフォームの費用が高くなります。

一部共用タイプ

リフォーム費用：約800万円

一部共用タイプは、完全同居タイプと完全分離タイプのメリットをかけ合わせたようなタイプです。

玄関や浴室などは共用にして、それぞれの世帯でリビング、ダイニング、キッチンを分離するため、適度なコミュニケーションを取りながら、プライバシーも守ることができます。

一部共用タイプのメリット

一部共用のスペースがあるため、親世帯と子世帯が適度にコミュニケーションをとることができます。

一部共用タイプのデメリット

リフォームプランを立てる際に、どこを共用とするか、独立させるかで意見が合わない場合もあります。

まとめ

二世帯住宅の3つのリフォームタイプの費用の目安、それぞれのメリット・デメリットについて解説しました。

親世帯と子世帯のそれぞれが、納得の行く二世帯住宅のリフォームプランを立てるには、プランニング力のあるリフォーム会社を選ぶことが肝心です。

二世帯住宅のリフォーム実績が豊富で、子育てやバリアフリー、さらには減税制度にも精通しているリフォーム会社を選べば、コストを抑えつつ、満足度の高いリフォームが実現できるでしょう。